胡麻焼酎を求めて

生徒の実績によって、資質が問われてしまうのが家庭教師の世界なのでしょう。楽なことではないと私は思っています。家庭教師との出会いも非常に重要になってくるのでしょう。出会いを大切にすることによって、こうした事が救われてくるのです。家庭での生活も大きく関わってくることでしょう。ぜひ注目してみるとよいでしょう。
初恋は実らないといいますが、私は初恋の塾講師の人と一年前に結婚しました。彼は年上なので、私が学生の頃は、付き合っていることを隠していましたが、それも今となってはいい思い出です。現在は小学校で教員をしているので、私とのなれそめなんかを子どもに聞かれると返答に困るようですが、私としては自分の未熟なころを知っていてくれているかつての塾講師という存在が夫になったことで、気が楽な部分も多々あり、今は幸せです。
　欧州中央銀行（ＥＣＢ）は３日開いた金融政策理事会（ＭＰＣ）で、ユーロ圏の市場介入金利（最重要の政策金利）を過去最低の１％に据え置くことを決めた。据え置きはこれで22カ月連続。だがインフレ圧力が予想以上に強まっていることから、トリシェ総裁は４月の利上げもあり得るとの見解を示している。

　ユーロ圏では２月のインフレ率が2.4％へと前月から0.1ポイント上昇し、ＥＣＢが上限目標とする２％を３カ月連続で上回った。同総裁はインフレリスクが高まっているとした上で、「強い警戒が正当化される」と発言、来月の金融引き締めを示唆した。ただ、その場合でも、一連の利上げの始まりを必ずしも意味しないと付け加えている。

　ＥＣＢはこの日発表した四半期の経済見通しで、今年のインフレ率予想を昨年12月時点の1.3〜2.3％から２〜2.6％に引き上げた。一方、世界景気の上向きを背景とした輸出拡大や内需回復を理由に、今年と来年のユーロ圏の実質域内総生産（ＧＤＰ）がそれぞれ1.3〜2.1％、0.8〜2.8％増加するとみている。従来の下限の数値を上方修正した形だ。

　ボンベイ証券取引所（BSE）のSENSEX指数は3日13時28分現在、1日（2日は祝日で休場）の終値比67.40ポイント高の18,513.90ポイントで推移している。率にして0.37%の小幅な続伸。リビア情勢の混迷や、それに伴う原油高を受けて、午前中は1日の急騰にによる利益を確定する動きが先行し、マイナス圏の展開が続いた。しかし、売り一巡後は押し目買いの動きも活発化し、昼過ぎには小幅ながらプラス圏へと浮上している。この時点では、資本財、不動産、自動車などの景気敏感セクターが強い動きを示している。

　1日の同指数終値は、2月28日の終値比623.10ポイント高の18,446.50ポイントとなった。率にして3.50%の大幅な続伸。指数構成30銘柄のうち、値上がりが30銘柄で全面高となった。

　個別銘柄のうち、上昇銘柄で目立ったものは、マヒンドラ・アンド・マヒンドラ（M&M）の8.36%上昇、マルチ・スズキの7.14%上昇、ジャイプラカシュの7.10%上昇、国営火力発電公社（NTPC）の6.32%上昇、ヒンダルコの5.78%上昇など。

　投資主体別に見ると、外国機関投資家（FII）は41億8,510万ルピーの買い越しに転じ、国内機関投資家（DII）は9億5,640万ルピーの買い越しを継続した。（BSEの取引記録などから）

03/03/2011

　スズキの印ニ輪車拠点であるスズキ・モータース・インディアは、2011年2月のニ輪車販売台数が前年同月比25%増の2万8,738台になったと発表した。景気の拡大傾向に加え、10年8月に発売した「スリングショット125CC」等の新車効果により、二ケタの増加を記録した。

　「スリングショット125CC」は、150CCクラスの性能やスタイルと100CCクラスの撚費効率性を同時追求する消費者のニーズに合致したモデル。正式発表前から期待が高まっていた。（11年3月1日、のスズキ・モータース・インディアの発表などから）

03/03/2011

　商船三井はこのほど、東京、ムンバイ（インド）、ザダール（クロアチア）で2011年安全対策会議（MOL セーフティー・カンファランス2011）を開催した。グループの安全運航対策の強化および各国の同社船員への説明と意見交換が目的で、07年から毎年開催している。2月16日開催の東京では約70人、同月22日開催のムンバイでは約90人、3月1日開催のザダールでは約120人の陸上休暇中職員を中心とした船員が参加した。

　会議は冒頭、武藤光一社長が、「現中期経営計画"GEAR UP! MOL"で掲げる船隊拡大を支えるものが安全運航であり、商船三井は"世界最高水準の安全運航"を目標としている。この目標を達成し、顧客から信頼評価を獲得するため、最前線を担う船員の一層の奮起を望む」と発言して始まり、平塚惣一専務執行役員（安全運航本部長）などの商船三井幹部が出席し、プレゼンテーションや事故事例を題材としたグループ・ディスカッションなどを通して、活発な意見交換が行われた。3月16日にはマニラ（フィリピン）でも同様の会議を開催する予定。（11年3月2日、商船三井のプレス・リリースから）

03/03/2011

2011年3月1日、シンガポールのニュースサイト、トゥデイ・オンラインが中国で今月初にも採択される「十二五」（第12次5カ年計画）について、経済モデルの本質的な変更など、中国が歴史に残る大幅な方向転換をするかもしれないと報じた。環球網がこれを中国国内に伝えた。

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1970年代末に改革開放政策を開始した第5次5カ年計画、90年代中頃から国有企業の市場化を進めた第9次5カ年計画など、革新的な転換がこれまでにもあった。今回の新たな5カ年計画もそれらと同様の大きなターニングポイントになるかもしれないという。

注目される内容は3点。製造業に依存した経済モデルから脱却し、サービス密集型の経済モデルを構築する。農村部や出稼ぎ労働者を視野に含めた消費促進をはかるため、給与水準を引き上げる。医療制度や失業保険、個人年金なども含めた社会的保険制度を整備し、生活の不安を解消する。これらはすでに計画に盛り込まれているという。

今回の5か年計画は消費者に狙いを定めた内容が大きな特徴になっていると記事は指摘し、現代史上もっとも大規模な消費政策が盛り込まれる可能性が高いとしている。（翻訳・編集/岡田）


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